【トリプル改定】訪問歯科診療の新たな課題と解決のヒント

こんにちは。デンタルサポ－ト歯科事業部の髙尾です。

ゴールデンウィークが終わりますと、しばらく祝日もないため、少し憂鬱な気持ちになっている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

いよいよ、来月6月から診療報酬改定が施行されます。
今回のトリプル改定には、今までの訪問歯科診療を覆すような内容が含まれています。
皆さまの歯科医院では対策はできていますでしょうか。

※トリプル改定：診療報酬、介護報酬、障害福祉サービス等報酬の改定

報酬改定に伴う訪問歯科診療の新たな課題と解決のヒント

デンタルサポートでは、訪問歯科診療の導入から拡充、安定した売上確保についてのセミナーを定期的に開催しており、参加者の皆さまからはさまざまなご意見をいただいています。
そのご意見の中で私が着目しているのは、訪問歯科診療のお悩みの変化です。
そこで、今回は「報酬改定に伴う訪問歯科診療の新たな課題と解決のヒント」をお伝えします。

多職種連携に苦戦する歯科医院が急増

訪問歯科診療を取り巻く状況の変化

訪問歯科診療が認知される前は、圧倒的に集患にお悩みの先生が多かったです。
しかし、現在は訪問歯科診療の認知度の向上や、の広報活動の結果、「ある程度の患者数を確保できている」「経営はまずまず（あと一歩）」な歯科医院が増えてきています。

そのような状況の中、今回の改定では訪問先と歯科医院の連携強化という課題が課せられました。
すでに、施設などから問い合わせや協力依頼がきて、対応に苦慮されている歯科医院も多いのではないでしょうか。

当社には、効率を重視し、必要最小限のやりとりしかしていなかった先生からは「どうしたらよいのかわからない」とう戸惑いの声を。
一方、売上アップを目指す先生からは「先手を打てば自院の強みになるのではないか」という熱意のある声をいただいています。

【連携方法】加算協力とは

では、今回の改定で、歯科医院が連携（協力）できることは何でしょうか？
介護報酬には、歯科医院の協力によって算定できるものががあります。

【歯科医院が協力できる代表的な介護報酬】

• 口腔衛生管理体制加算
• 口腔衛生管理加算
• 口腔連携強化加算

※加算によって、対象になる施設は異なります。

連携強化のメリット

上記の加算協力は、歯科医院の売上に直接影響するものでないため、前向きではない先生方も多いのではないでしょうか。
しかし、大きなメリットがあります。

• 集患（施設・介護職の方から患者様を紹介してもらえる可能性あり）
  
• 地域への貢献（歯科医院としての存在価値が高まる）
  
• 紹介・診療・定期的な訪問の流れがスムーズになる（コミュニケーションがうまくいく）

ぜひ、この機会に施設・介護職の方との連携を強化することをおすすめします。
しかしながら、「歯科医院としてどこまで、どのように関わるか」と「施設への説明や連携の方法をどうするか」など体制を構築することは労力がかかります。
当社は体制構築についてもサポートしておりますので、無料相談をご利用ください。

患者様のご家族とどう関わればいいのか

つぎは、訪問歯科診療を始めたばかりの先生に多いお悩みです。
訪問歯科診療では、治療説明や治療希望の確認も患者様だけでは判断できない場合が多くあります。
このような場合は、ご家族やケアマネジャーなどと確認を取りながら、診療しなければなりません。
しかし、「ご家族とどのように関わればよいのかわからない」というお問い合わせをよくいただきます。

そこで、当社の勉強会ではご家族との関わり方について、特に注意すべきポイントをレクチャーしています。
なぜなら、患者様ごとに状況や環境が異なるため、臨機応変の対応をしなければならないからです。

たとえば、キーパーソン（お金を支払う人）と日頃介護している人が違うということもあります。
そうしますと、ご家族の中で意見が異なり、治療方針に対して同意が得られず診療できないということもあり得ます。
このような場合は「どのように進めるか」「ケアマネジャーや施設職員とどのように連携するか」も非常に重要となっています。

当社は現場サポートの経験が豊富なスタッフが過去の事例をもとにしたアドバイスを行っています。
ぜひ、患者様のご家族との関わり方でお悩みの先生は、お気軽にご相談ください。

市場を正しく把握しているか

最後に、今回の診療報酬改定では、訪問形態により売上が変わることが予想されます。

訪問歯科診療の今後

施設で一度に多人数の患者様を診療している歯科医院（改定前、歯科訪問診療3の算定が多かった）からは「改定により、売上が下がる見込みであり、スタッフの人件費高騰も負担になっている。訪問から撤退するかもしれない」とう声が一部で上がっています。

一方、在宅診療にチャンスを見出している歯科医院もあります。

チャンスを掴むには

今回の診療報酬改定の内容からも訪問歯科診療の重要性、特に在宅診療という部分が最重要ポイントになっています。

そのため、「売り上げ確保のために在宅患者の獲得に力を入れ始めている」歯科医院や「今まで訪問に興味はなかったが、在宅診療だけでもスタートしなくては」と意気込む歯科医院も増えてきています。

このように、訪問歯科診療は「今がチャンス」と捉えている歯科医院が急増しています。
当社の商圏調査をもとに「今、訪問歯科診療を始めるべきなのか」的確に判断してみませんか。
商圏調査後、将来的なビジョンや現在の体制に合わせた「背伸びをせずにきることからスタートする」ためのプランを提案しています。

【初回無料】コラム読者限定　商圏調査キャンペーン

今回のコラムを見たと伝えていただければ、簡易商圏調査を初回一度に限り、無料で提供させていただきます。
※当社の商圏調査（簡易含む）を受けたことがある歯科医院は対象外とさせていただきます。

• お申込み期間：　2024年6月末まで
• お問い合わせ先：　当社お問い合わせフォームから
• 対象となる歯科医院：
  • 　デンタルサポートの商圏調査（簡易含む）を受けたことがない歯科医院
  • 　先着10名
• 必須事項：
  • 　フォームの「お問い合わせ内容欄」に、【無料商圏調査希望】とご記入ください。

まとめ

今回は診療報酬改定に伴うお悩みについて、新たな課題と解決のヒントをお伝えしました。少しでも有益な情報になっていれば幸いです。

ぜひ、この診療報酬改定の機会に訪問歯科診療についても再検討してみてはいかがでしょうか。
デンタルサポートは、歯科医院のさまざまな課題を解決して、円滑な訪問歯科診療をお手伝いしています。

訪問歯科診療サポートはこちら